侮辱罪と名誉毀損の違い、誹謗中傷との違いをわかりやすく解説
自分の名前でネット検索したら、自分が名誉毀損されていたという経験をした人も多いと思います。そこで今回は、ネット名誉毀…[続きを読む]

このような悩みで検索する方は少なくありません。
結論からいえば、「気持ち悪い」「キモイ」という表現は、使われ方によっては侮辱罪や慰謝料請求の問題になりえます。 ただし、どんな場面でも直ちに違法になるわけではなく、相手の特定性、公然性、投稿の文脈などが重要になります。
目次
侮辱罪は、事実を摘示せずに、公然と人を侮辱した場合に成立しうる犯罪です。そのため、「キモイ」「気持ち悪い」という一語だけでも、使われた場面によっては侮辱罪が問題になります。
もっとも、単語だけを切り取って自動的に決まるわけではありません。誰に向けた発言なのか、第三者が見られる状態だったのか、人格そのものへの軽蔑表現なのかといった事情を総合的にみて判断されます。
たとえば、公開アカウントで「○○は気持ち悪い」と投稿したり、相手のアカウント名を挙げて引用投稿や返信をしたりする場合です。
このようなケースでは、誰に向けた表現かが分かりやすく、不特定または多数人が見られる状態であれば、侮辱罪の成否が問題になります。
「あいつは気持ち悪い」「存在が気持ち悪い」など、相手の意見や行為への批判ではなく、人そのものに対する軽蔑表現として使われる場合は、侮辱に当たる可能性が高まります。
一度だけの投稿よりも、同じ相手に対して何度も「気持ち悪い」と書き続けるケースの方が悪質とみられやすいです。
刑事上も民事上も、継続性や執拗さは重要な事情になります。削除請求、発信者情報開示、損害賠償請求を考える場面でも、反復性は不利な事情として扱われやすいです。
「気持ち悪い」だけでなく、「ゴミ」「死ね」「消えろ」などの表現と組み合わさっている場合は、人格攻撃性がより強くなります。
このような場合は、単なる感想や批評ではなく、侮辱として評価される可能性が高まります。
侮辱罪では、少なくとも「誰を指しているのか」が第三者に分かる必要があります。
そのため、対象者が全く特定できない抽象的な発言にとどまる場合は、ただの誹謗中傷であり、侮辱罪の成立は難しくなります。
侮辱罪は「公然と」行われることが必要です。閲覧者が極めて限られた非公開のやり取りでは、公然性が争点になります。
ただし、非公開だから常に問題にならないとは言い切れません。実際の閲覧範囲や送信態様によって評価は変わります。
たとえば、「この発言は不快だ」「この主張には強い嫌悪感がある」といった表現は、言い方によっては誹謗中傷ですらなく、意見や論評の範囲にとどまることがあります。
もっとも、「批評のつもりだった」と言えば必ず適法になるわけではありません。相手の人格そのものを貶める書き方になっていないか、表現が過度に攻撃的ではないか、投稿全体の文脈を踏まえて判断されます。
「顔が気持ち悪い」「見た目がキモイ」「体型が気持ち悪い」など、外見や容姿を標的にした表現は、人格攻撃として違法性が問題になりやすいです。
特に、公開の場で特定人に向けて繰り返し投稿されている場合は、侮辱としての悪質性が強くなります。
また、容姿の話とあわせて具体的な事実を摘示している場合には、侮辱だけでなく、名誉毀損の問題が別途生じることもあります。
「気持ち悪い」という表現自体は、通常は具体的な事実を示していません。そのため、まずは侮辱の問題として検討されやすいです。
これに対し、「○○は整形している」「病気だから気持ち悪い」などのように、具体的な事実を示しながら評価を下げる場合には、名誉毀損の問題が中心になります。
つまり、事実の摘示があるかどうかが、侮辱と名誉毀損を分ける重要なポイントです。
同じ相手に対して「気持ち悪い」と繰り返し投稿したり、執拗にメッセージを送り続けたりするケースでは、侮辱罪だけでなく、別の法的問題が検討されることもあります。
もっとも、ストーカー規制法が問題になるのは、恋愛感情や好意、またはそれが満たされなかったことへの怨恨を充足する目的がある場合です。
そのため、単に悪口を繰り返しているだけで、直ちにストーカー規制法が適用されるわけではありません。元交際相手や執着のある相手から、拒否後もDMやSNSメッセージを繰り返し送り続けてくるような事案で、はじめて検討対象になりやすいです。
また、配信者や店舗、事業者に対して執拗に投稿を続け、営業や配信活動に具体的な支障が出ている場合には、業務妨害など別の問題が生じる余地もあります。
要件を満たしそうなら、開示請求も可能なので、弁護士にまず相談をすべきでしょう。
ただ、まず最優先なのは証拠の確保です。スクリーンショットだけでなく、URL、投稿日時、アカウント名、プロフィール画面、前後の投稿の流れも保存しておきましょう。
次に、SNSやサイトの通報機能を利用して削除申請を検討します。ただし、通報やブロックを先にすると投稿が見えなくなることもあるため、証拠保存を先に行うべきです。
相手が匿名で、削除だけでは足りない場合には、発信者情報開示の手続を検討することになります。ただし、「気持ち悪い」という一言だけで直ちに開示が認められるとは限りません。特定性、公然性、反復性、文脈、被害の程度などを踏まえて判断されます。
繰り返し投稿されている場合や、容姿・人格攻撃が強い場合、他の侮辱表現を伴う場合には、相談した方がよいケースが多いです。
| 状況 | 考え方 |
|---|---|
| 特定の人に向けた「気持ち悪い」の公開投稿 | 侮辱罪が問題になりうる |
| 同じ相手への繰り返し投稿 | 悪質性が強まり、民事・刑事の両面で不利になりやすい |
| 外見・容姿を標的にした「キモイ」 | 人格攻撃として違法性が問題になりやすい |
| 誰のことか分からない抽象的な発言 | 特定性の点で成立しにくい |
| 意見や行動に対する論評の範囲にとどまる場合 | 正当な論評として処罰されない余地がある |
| 事実を示した上で評価を下げる場合 | 名誉毀損の問題が中心になりうる |
「気持ち悪い」は日常語ですが、特定の人に向けて、公然と、人格を貶める形で使えば、侮辱罪や開示請求、損害賠償の問題になりえます。
逆に、被害を受けた側も、「たった一言だから仕方ない」と諦める必要はありません。公開のされ方、繰り返しの有無、投稿全体の流れによっては、削除や開示、損害賠償請求を検討できる場合があります。