侮辱罪は匿名同士で成立するか?徹底解説

「匿名だから大丈夫」は本当か

SNSやネット掲示板では、多くの人が匿名で活動しています。そこでよく聞く言葉があります。

「どうせ匿名だから罪にならない」「相手も匿名だから侮辱罪になることはない」

しかし、この2つの認識は、どちらも正確ではありません。

匿名であることは、責任がなくなることを意味しませんし、被害を受けた側が必ず泣き寝入りになることを意味するものでもありません。

加害者側:匿名でも侮辱罪が問題になる

匿名性は侮辱罪の成立要件ではない

侮辱罪(刑法231条)は、「公然と人を侮辱したこと」によって成立しうる犯罪です。

加害者が実名か匿名かは、この成立判断そのものを左右する要件ではありません。

たとえば、「@xxxxx」というアカウントが「バカ」「死ね」「ゴミ」などと投稿した場合、そのアカウントの背後にいる人物が直ちに分からなくても、投稿内容や投稿された状況によっては、侮辱罪が成立しうることがあります。

つまり、匿名で書いたからといって、それだけで違法性や刑事責任の問題が消えるわけではありません。

「匿名=特定されない」ではない|発信者情報の開示が問題になることがある

匿名であることは、「今この場で相手に身元が分からない」という意味にとどまることが多いです。

実際には、発信者情報の開示に関する手続によって、投稿者の特定が進むことがあります。

事案やサービスの種類によって手続の流れは異なりますが、投稿に関する記録、IPアドレス、契約者情報などをもとに、投稿者の氏名や住所の特定につながるケースがあります。

そのため、「匿名だから捕まらない」「匿名だから絶対にバレない」という理解は危険です。

匿名アカウントでも、責任追及につながることがある

実際には、匿名アカウントによる誹謗中傷や侮辱的な投稿について、発信者の特定が進み、民事上の損害賠償請求や、事案によっては刑事手続の検討に至るケースがあります。

「誰にも分からない」という前提で安易に投稿するのは危険です。

被害者側:相手が匿名でも泣き寝入りしなくていい

被害者が匿名でも侮辱罪が問題になることはあるか

侮辱罪は、「人を侮辱した」といえるかが問題になります。このため、被害者が常に実名で表示されている必要があるわけではありません。

もっとも、少なくとも第三者から見て、「誰を指しているのか分かる程度の特定性は必要」です。

つまり、名前が本名でなくても、その投稿を見た人が「この人のことだ」と認識できるなら、侮辱罪の成否が問題になることがあります。

具体的なパターンでみると、次のようになります。

ハンドルネーム・アカウント名の場合

実名が書かれていなくても、ハンドルネームやアカウント名によって、対象者が特定されることがあります。

たとえば、「@△△△はゴミ」「△△って本当に終わってる」などの投稿は、本名が出ていなくても、そのアカウントを知っているフォロワーや同じコミュニティの参加者から見れば、「誰のことを指しているのか」が分かる場合があります。

なぜなら、以下の情報があるケースがあるからです。

  • プロフィール欄の内容
  • 過去の投稿歴
  • 投稿の返信先
  • 所属グループ
  • 普段のやり取り
  • 投稿前後の文脈

これらを踏まえて、投稿を見た第三者が対象者を認識できる状態にあるケースがあります。

同じ界隈の人が見ればすぐに誰のことか分かる場合や、当該アカウントが継続的にその人物として活動しており、その名称で周囲に認識されている場合には、特定性が認められる方向に働きます。

もっとも、フォロワーが多いというだけで直ちに特定性が認められるわけではありません。閲覧者の多くが対象者の素性を知らず、投稿内容や周辺事情からも誰のことか分からない場合には、特定性が否定されることもあります。

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伏せ字の場合

同様にハンドルネームではなく、単に☓☓や●●などを使って「●●さんはクズ」のように一部を伏せていても、前後の文脈、過去のやり取り、所属先、投稿の流れなどから対象者が分かる場合には、特定性が認められる可能性があります。

逆に、誰のことか本当に分からないのであれば、特定性が否定される方向に働きます。

そのため、伏せ字にすれば必ず安全、とはいえません。

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源氏名・芸名の場合

ホスラブや爆サイなどのサイトでありがちですが、源氏名や芸名で活動している人物については、その名前が社会的に本人と結びついて認識されていれば、実名でなくても対象者が特定されていると評価されることがあります。

そのため、「○◯店のエリカはゴミ」といった投稿でも、その名前で活動している実在の人物が想起される状況なら、侮辱罪の成否が問題になります。

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職業・属性だけで特定される場合

「○○店の受付の女」「△△チームの10番」など、氏名が書かれていなくても、周囲の人が見れば特定の人物だと分かる場合があります。

このような場合も、特定性が認められる余地があります。

完全に誰かわからない場合

これに対し、「どこかの誰か」「不特定の人間」を対象とするだけで、特定の個人を指しているといえない場合には、侮辱罪の成立は難しくなります。

匿名の加害者に対して被害者ができること

証拠確保

まず最優先なのは証拠の確保です。 スクリーンショットだけでなく、URL、投稿日時、アカウント名、表示名、プロフィール画面、投稿全体の流れが分かる画面なども保存しておくことが重要です。

可能であれば、削除に備えてウェブ魚拓なども残しておいた方がよいでしょう。

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開示請求の手続き

次に、発信者情報の開示に関する手続を検討します。 投稿先のサービス、通信記録、契約者情報などを手がかりに、加害者の特定につながる場合があります。

ここで重要なのは、早めに動くことです。記録の保存期間はサービスや記録の種類によって異なりますが、比較的短期間で消去・上書きされることもあるため、対応が遅れると特定が難しくなるおそれがあります。

加害者の特定が進めば、民事上の損害賠償請求を検討できます。 また、事案によっては、侮辱罪や名誉毀損罪として刑事告訴を検討することもあります。

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開示が認められないケースもある

もっとも、発信者情報の開示が常に認められるわけではありません。

裁判所の手続では、権利侵害が明らかといえるか、対象者が特定されているか、公然性があるかなどが問題になります。

投稿が短文であっても違法と評価される余地はありますが、開示が認められるかどうかは、文字数だけで決まるものではありません。投稿の文脈、拡散状況、対象者の特定性、表現の内容などを踏まえて判断されます。

また、開示手続には一定の時間と費用がかかります。事案によっては、費用対効果も含めて慎重な検討が必要です。

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匿名同士の場合――加害者も被害者も匿名のケース

加害者も被害者も匿名アカウントである場合でも、直ちに侮辱罪が否定されるわけではありません。

問題になるのは、被害者が本名で表示されているかどうかではなく、その投稿を見た第三者が「誰を指しているのか」を認識できるかどうかです。

  • 例①たとえば、同じ界隈で継続的に活動しているアカウントに対して、「@△△△はゴミ」「あいつ頭おかしい」などと公開投稿するケースがあります。この場合、実名が書かれていなくても、フォロワーや同じコミュニティの参加者から見れば、対象者がそのアカウントであることは明らかです。こうした場面では、匿名同士でも特定性が認められる余地があります。
  • 例②また、相手の投稿を引用したり、返信欄で名指ししたりしながら侮辱表現を行うケースもあります。たとえば、特定の匿名アカウントの投稿にぶら下げる形で「こいつはクズ」「こんなのが界隈にいるのは害悪だ」などと書けば、そのやり取りを見た第三者は、誰について述べているのか通常理解できます。このような場合も、匿名同士だからという理由だけで特定性が否定されるわけではありません。

さらに、配信者、絵師、ライター、VTuber、投資アカウントなど、本名ではなく活動名やアカウント名で継続的に認識されているケースでは、その名称自体が一種の識別標識になっていることがあります。そのため、「○○界隈の△△は人間のクズ」「あのスペースで話していた△△は病気だ」などと投稿された場合、閲覧者の側で対象者が十分に特定できるなら、匿名同士でも侮辱罪の成否が問題になります。

もっとも、匿名同士であれば常に成立するわけではありません。たとえば、閲覧者が誰のことか分からない抽象的な悪口にとどまる場合や、ごく限られた非公開の場でのやり取りにすぎない場合には、特定性や公然性が否定されることがあります。

したがって、匿名同士のケースでは、「匿名だから成立しない」とも、「匿名同士なら当然成立する」ともいえません。実際には、対象者が第三者に認識できるか、公然性があるか、投稿の文脈ややり取りの流れがどうかによって判断されます。

まとめ

論点 結論
加害者が匿名でも侮辱罪は成立するか 匿名であること自体は成立を妨げない
匿名なら特定されないか 発信者情報の開示に関する手続で特定につながる場合がある
被害者が匿名でも侮辱罪は成立するか 第三者が誰か認識できる程度に特定されていれば問題になりうる
匿名の加害者に何もできないか 証拠保全と開示手続の検討により対応できる場合がある
開示請求は必ず認められるか 必ずではない。投稿内容や文脈、特定性、公然性などが重要

「匿名だから大丈夫」も、「相手が匿名だから何もできない」も、どちらも正確ではありません。

匿名性は責任を消すものではなく、被害回復の可能性を完全に失わせるものでもありません。

もっとも、実際の対応には、証拠の確保、時間との勝負、費用対効果の見極めが必要です。

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