高校受験ナビの荒らしコメントを削除したい！通報・掲示板での特定方法

高校受験ナビとは、全国の高校について偏差値・校風・受験対策などの情報を知ることができる教育情報サイトです。

高校受験ナビは、掲示板への質問や口コミ投稿によってリアルな情報が得られるのが特徴。高校受験を控える中学生やその親御さんにとっては、非常に有益なサイトだと言えるでしょう。

一方で、匿名性の高い掲示板故に、誹謗中傷などの悪質コメント、荒らしコメントが書き込まれることもあります。

ひどいものについては、必ずネット誹謗中傷に強い弁護士に相談をしたほうが良いでしょう。

今回は、誹謗中傷を書き込まれるなどの被害を受けた場合には、通報、削除依頼による消し方から掲示板での犯人特定まで、具体的な方法を解説します。

高校受験ナビの掲示板に書き込まれる悪質コメントの例

特定の先生や学校全体の悪口など荒らし行為

高校受験ナビに書き込まれる悪質かつ不適切なコメントの例としては、学校そのものの悪口や荒らしや、特定の先生への批判・人格攻撃などがあります。

• ○○先生は教え方が下手
• ○○先生は不倫をしているらしい、生徒に悪影響を及ぼすのでは
• ××学校の生徒は素行が悪い

必ずしも「相手を傷つけてやろう」という明確な害意を持って個人情報と誹謗中傷を書き込む人だけでなく、「自分は正当な主張をしている」と信じて悪気なく書き込みをする人も中にはいます。

もちろん掲示板に書き込みをする人にも表現の自由がありますから、学校に対して否定的な意見、荒らしだからと言って必ずしも削除されるとは限りません。

高校受験ナビのガイドラインでも、「世間一般に周知された事件に関する投稿や、投稿文のニュアンスが否定的なだけで誹謗中傷とは言えない投稿などは、削除要請に応じかねる場合もございます」と説明されています。

高校受験ナビが公表している削除の基準とは

高校受験ナビでは、投稿削除について「原則として掲示版の掲載（投稿）内容の削除はできかねます」としながらも、例外的に以下のような投稿を削除対象として定めています。

• ① 個人を特定できる情報の投稿（電話番号、住所、あだ名+クラス名など）
• ② 特定の団体に対する風評の流布（事実と異なる批判、具体性に乏しい批判など）
• ③ その他、性的勧誘・差別発言・宣伝広告・宗教への過剰な言及など、高校受験ナビが掲示板の運営上不適切であると考える投稿

もしご自分についての悪質なコメントを高校受験ナビに書き込まれたら、以上の条件に該当しているのか照らし合わせましょう。

高校受験ナビの悪質なコメントを自分で削除依頼するには？

お問い合わせフォームで通報

高校受験ナビでは、悪質なコメントの削除依頼の方法、通報の方法が解説されています。

まず「お問い合わせフォーム」を開き、以下の必要事項を入力して送信します。

• お名前
• メールアドレス
• 問題があると思われる個所の引用文・URL
• 問題があると考える理由
• 学校名とご担当名

重要なところは、4つ目の「問題があると考える理由」でしょう。

これについては、高校受験ナビが公表しているガイドラインと照らし合わせて説明をするとより説得的な文章になるでしょう（例：○○の書き込みは、××のルールに違反しています）。

実際に被害が発生している場合には、その具体的な状況についても通報する際に記載することになります。

個人情報削除を依頼する場合の記載事項

高校受験ナビは「原則、投稿削除は不可」としています。

しかし、個人情報の書き込みについては厳正に対処しています。

まず「お問い合わせフォーム」を開き、以下の必要事項を入力して送信します。

• お名前
• メールアドレス
• 投稿が掲載されているページのURL
• 個人を特定しうる箇所の引用
• 第三者が個人を特定可能な理由

個人情報の定義については、フルネームが明記されていなくても、複数の情報（あだ名+クラス名など）から個人を特定できる場合も含みます。

削除申請についての注意点

上記の手順に沿って削除申請をしたからと言って、必ず削除されるわけではないことに注意が必要です。

もし問い合わせフォームへの記載の仕方が曖昧だったり根拠不十分だったりすると、あなたの主張が相手に正確に伝わらないおそれがあります。

さらに、学校に対する権利侵害について学校側が削除申請をした場合、その内容が書き込みをした人に開示されるリスクもあることに気をつけてください。

これについて、高校受験ナビでは「当サイトの利用者から『削除理由』についての問い合わせを受けた場合は、貴校からご指摘いただいた問題の根拠を質問者に転送させていただく場合がございますので、あらかじめご了承ください」と明記しています。

冒頭でも申し上げたように、書き込みをする側が「誹謗中傷ではなく正当な言い分だ」と信じているパターンも少なくありません。削除申請をしたという事実が相手に伝わることによって、紛争に発展するリスクもあることにご注意ください。

高校受験ナビの荒らしコメント削除を弁護士に依頼した場合の流れ

弁護士は、ネット誹謗中傷に強いかどうか

最近は、ITの知識やネット界隈の事情に精通している弁護士がいます。

弁護士にもそれぞれ得意分野がありますから、離婚・相続や労働事件（パワハラ・サービス残業）などを専門にしている人に相談しても、断れられてしまう可能性が高いです。

そのため、誹謗中傷に強い弁護士をまずご確認ください。

無料で法律相談を受け付けている事務所も多いですから、何人かと実際に会話した上で相性の良さそうな弁護士に依頼すると失敗する確率が低くなります。

関連記事

有名なネット誹謗中傷・名誉毀損に強い弁護士【全国対応】 | 誹謗中傷弁護士相談Cafe

全国対応ができる、ネット誹謗中傷問題を専門的に扱っている弁護士を掲載しています。ネット誹謗中傷の被害に遭い、名誉毀損…[続きを読む]

誹謗中傷の無料相談ができる事務所

【東京都・中央区】

弁護士法人NEX 弁護士詳細情報はこちら

【東京都・中央区】

弁護士法人NEX

• 初回相談無料
• 犯人特定に強い
• 爆サイに強い

弁護士法人NEXは、爆サイ、ホスラブ、5ch、2ch、たぬき等をはじめとする掲示板のネット誹謗中傷問題の解決を得意としております。ネット投稿の削除も得意としておりますが、再発防止の効果も見込め、被害の抜本的解決ができる「発信者（犯人）の特定」により注力して、ご相談者様の悩める心情に寄り添いながら、解決に向かって迅速に業務を遂行してまいります。

誹謗中傷でお悩みなら今すぐ弁護士相談

050-5267-6228

[電話受付]平日 9:00~21:00 土日祝 9:00~18:00

電話で問合せ

メールで問合せ

弁護士詳細情報はこちら

悪質荒らしの削除を任意交渉

弁護士なら法律的に適正な「サイト運営者に削除依頼」を出すことが可能です。

弁護士はきちんと法的根拠を述べながら説得的にあなたの言い分を主張してくれます。

何より相手に心理的プレッシャーを与えることもできます。

そのため、一度削除依頼を拒否された場合でも、弁護士が出てきた途端に一転して削除に応じてもらえる可能性があります。

サイト運営者が削除に応じない場合には「仮処分」を申立て

任意での削除に応じてもらえない場合には、弁護士が裁判所に「仮処分」を申立てます。

法の力で強制的に削除させるという選択肢があります（民事保全法第13条、第23条2項）。

仮処分とは、「一応確からしい」という程度の証拠を以って、裁判所がスピーディーに命令を下してくれる制度です。

今回のようなケースでは、通常の裁判をしていては時間がかかりすぎて、ようやく判決が出たときには取り返しのつかない被害が生じているおそれがあるからです。

申立てから命令までにかかる時間の目安は、1～2ヶ月程度です。相手が命令に応じてくれない場合には強制執行もすることができるので、強い効果が期待できます。

犯人の特定をして民事責任・刑事責任を問う方法

誹謗中傷がかなり悪質であり、何らかの損害が発生している場合には、損害賠償の請求や、刑事責任（名誉毀損・威力業務妨害など）の追及も検討するでしょう。

そのためには、まず書き込みをした犯人を特定することになります。

犯人特定の手順は、以下の通り複数のステップを経る必要があり、それなりの労力がかかることを覚悟しておきましょう。

1. サイト運営者に対し、発信者情報開示請求（仮処分）を行う（IPアドレスの開示）
2. 開示されたIPアドレスから契約しているプロバイダを特定
3. プロバイダに対し、発信者情報開示請求（訴訟）を行う（契約者の氏名住所等の開示）
4. 犯人特定

なお通信ログの保存期間は数か月間ですので、初動が遅れるとIPアドレスを特定できないおそれがありますから、注意が必要です。

犯人がどこの誰なのか判明したら、民事訴訟で損害賠償金を請求する、刑事告訴するなどの手続きを弁護士に相談しましょう。

まとめ

今回は、高校受験ナビの荒らしコメントの削除方法や損害賠償請求について解説しました。

誹謗中傷が一度ネットに掲載されてしまうと、短い時間に不特定多数の人々の目に晒されることになります。ネット上の情報は真偽がどうあれ瞬く間に広まってしまいますから、スピーディーな対応が非常に重要なのです。

自力で削除依頼や犯人特定を行おうとした場合、たしかに弁護士費用は浮くかもしれませんが、手続きに慣れていないために対応が遅れてしまうおそれがあります。

なるべく早い段階から、ネットの誹謗中傷・風評被害に詳しい弁護士に相談されることをお勧めします。