ネット炎上はナゼ起きるのか?仕組みから予防策や対処法を考える

ネット炎上

なぜネット炎上は起きるのか?防ぐ方法はあるの?

「炎上」=「怖い」というイメージを持っていませんか?なかには、ツイッターで何気なくつぶやいた一言が批判され、「このまま炎上してしまうかも…」と不安になった経験がある方もいらっしゃるはずです。

現代人にとって欠かせないツールの1つであるインターネットですが、トラブルを想定した予防法やおきてしまった場合の対処法を知っている方は意外と少ないのです。

そこで、今回は、ネット炎上について解説します。ネット炎上の仕組みを理解した上で、防御策・対処法を事前に学んでおきましょう。

ネット炎上とは?

まずは、ネット炎上について理解していきましょう。炎上の仕組みを理解することで、余計なトラブルを防ぐことができます。では、ネット炎上とはどのような内容を指すのでしょうか。

ネット炎上とは、インターネット上で個人や企業に対する批判が殺到することを指します。

具体的には、

  • SNS(Twitter、Facebook、instgram、YouTube)
  • ブログ
  • 掲示板(2ちゃんねる、5ちゃんねるなど)

などにおいてあるトピックに対する批判が継続的になされることを指します。

ネット炎上については、実はこれといって定まった定義はありません。そのため、どのくらいの反響があったのかなど具体的な数による限定などはないのが現状です。そのため、さまざまな定義が伝えられていますが、共通している点としては「批判が集中すること」や「ネットで独特の現象がおきること」「ある程度拡散されること」などがあげられるでしょう。

ネット炎上の原因は、さまざまです。

  • 企業やお店がトラブルを起こすケース
  • 個人の言動がマナー違反
  • 差別発言、侮辱発言
  • 問題行動、法律違反、コンプライアンス違反であるケース
  • ネット上の議論が白熱するケース

などがあります。絶対的な原因があるわけではなく、いわゆる「炎上しそうなテーマ」があるというのが正しいでしょう。

ネット炎上がおきると、ネットの中だけではなく、現実の世界にも大きな影響を及ぼします。企業のCMが炎上すれば、そのCMはオンエアできなくなります。

企業イメージを悪くすることもあれば、売上にも永京する可能性があります。個人の場合でも、たった一つの言動で批判が集中し、個人情報などが拡散されてしまうケースがあるのです。

炎上が起きやすいテーマ

では、なぜネット炎上がおきるのでしょうか。

先にお話した通り、絶対的な原因はありません。しかし、炎上しやすいテーマはあります。以下、それぞれご説明いたします。

①個人のいたずら・悪ふざけ

まずは、個人のいたずらです。

ネット上の注目を集めたいばかりに、悪ふざけやマナー違反などの動画・コメントを公開してしまいます。

炎上を狙うためにあえて批判が起きそうなコメントをする人、動画をあげる人もいます。

YouTubeなどでは広告収入を目的に、閲覧数を上げるため問題行動を取るケースもありますが、ツイッターなどでは「ただ注目を集めたいだけ」という承認欲求から行うケースもあります。

Twitter炎上に関して詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

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②企業のCM

ネットやテレビで公開されるコマーシャルは、人々の批判を買うことがあります。

CMでは、内容に興味を持ってもらうため、ときに過激な内容を取り上げたり、人の意見が分かれそうな内容を盛り込みます。これが「行き過ぎだ」として批判の対象となってしまうのです。制作側は、これもある程度理解した上で「大丈夫だろう」と判断し、公開していることがほとんどですが、「想定外の解釈」がとられてしまうこともあります。

たとえば、おむつメーカーのCM。

ワンオペ育児をしている母親を描いて最後に『その時間が、いつか宝物になる。』と締めくくっています。

女性が育児を担うことを肯定的に描いて、性役割に押し込んだとして炎上しました。

※『ワンオペ育児』とは、パートナーの単身赴任や病気など、なんらかの事情によって、ひとりで育児を行うこと

③差別問題やヘイトスピーチ

ネット上で敏感なテーマとしては、差別問題やヘイトスピーチの問題があります。以前は、一方的なヘイトスピーチや差別問題を取り上げ、そのネタについて盛り上がることが多い傾向にありましたが、これに対抗する主張や言動もトピックに加わることが増えています。対抗する主張により、炎上がヒートアップするケースも散見します。

④政治や報道内容、偏向報道

政治や報道内容についても炎上が起きやすいテーマといえるでしょう。政治や報道に関しては、個人がさまざまな意見を持っています。インターネット上では、匿名で意見をいうことができるため、ある意味活発に議論がなされることがあるのです。議論は民主主義の発展に寄与するものですが、自分の意見を通すためだけの一方的な主張はそのまま炎上に発展する可能性が高くなります。

⑤なりすまし、デマ、フェイクニュース

ネットで公開される「事実」には、本当のものと虚偽のものが含まれています。個人の誹謗中傷を目的とするものもあります。

フェイクニュースや、ひどいデマがネット上で拡散され、それが炎上することがあるのです。のちに事実誤認であったことが発覚したときには、個人のプライバシーなどが侵害された後ということがよくあります。ネット上に転がっている事実は、虚偽である可能性を常に意識しておかなければいけません。

ネット炎上までの仕組みと流れ

では、ネット炎上はどのような仕組みで起きるのでしょうか。

ネット炎上は突如発生するものではありません。火種となるようなテーマがあり、それについて何らかの共感・批判を呼ぶことから発生します。ネット炎上がどのような流れで起きてしまうのかを、以下で詳しくご説明します。

Step1. 炎上テーマの投稿

まず、炎上が起きるためには、炎上の火種が必要となります。この火種となるのは、先にお話ししたようなものです。個人の言動、CMやテレビ報道、ヘイトに関する問題、デマなどです。特に、芸能人や有名人が発信した内容については、影響力が大きいため火種となりやすいという特徴があります。SNSなどインターネット上の言動だけでなく、テレビや雑誌などのコメントが問題になることもあります。

Step2. テーマの拡散

テーマが投稿されると、インターネット上で発見した人々がその内容に対し興味を持ちます。賛同であれば良い影響をもたらしますが、反対の意見であれば炎上の可能性が出てきます。特に、常識的でない、マナー違反である、世間一般の感覚と違うとケースでは、共感の声を求めるために拡散します。この拡散が始まると、炎上の可能性が大きくなってくるのです。

Step3. ネットメディアによる報道等

ある程度拡散されたテーマについては、ネットメディアがいち早く飛びつきます。「このようなテーマが議論を呼んでいる」「芸能人・◯◯が炎上」など、記事ネタとなりそうな炎上をまとめサイトなどが取り上げることにより、さらに拡散が広がります。

この段階で、かなりの人がその内容を目にすることになるため、炎上が完成したといえるでしょう。掲示板などで個人が取り上げられた場合には、私刑が開始され住所・本名などが特定されてしまうこともあります。企業でも、役員の名前や内部情報のデマなどが拡散されてしまうことがあります。拡散は広がり続け、実社会にも大きな影響を及ぼすのです。

大炎上しやすいネタはあるの?

次に、炎上の内容について詳しく掘り下げてみましょう。大炎上するネタとどのくらいの件数が現実に起きているのかについてご説明します。

大炎上するのは、何気ない投稿が多い

では、大炎上してしまうネタにはどのようなものがあるのでしょうか。

企業に関する内容

よくあるのは、企業や飲食店などが事故や事件などを起こしてしまい、それに対する批判が集中します。

馴染みのある大手ほど社会的影響力も大きいため、大炎上状態となりやすくなります。

また、企業における従業員の言動が問題に成るケースもあります。ホテルなどで、芸能人やお客様に関するプライバシーをツイートしてしまうものなどがあります。

これ以外でも、店に対する口コミに対し反論する投稿が炎上してしまうケースもあるようです。

企業が大炎上してしまった場合には、店の一時閉店や謝罪文の公表等を余儀なくされてしまいます。企業のブランドイメージの低下も避けられません。

芸能人、有名人が投稿した内容

2018年のネット炎上は起きましたが、最近ですと

  • ホリエモンがタクシー運転手との口論を動画ライブ配信
  • 「とろサーモン・久保田かずのぶ」と「スーパーマラドーナ・武智正剛」がM1グランプリ審査員・上沼恵美子氏を批判する様子をライブ配信

がありました。

2つとも共通しているのは、感情の怒りが根底にあり、インスタグラムのライブ配信を使って、相手が間違っていることを世論に伝えたいという意識がありました。

特に、M1グランプリの審査員に対する暴言は、女性差別とも言われかねないものもあり、お酒が入っているとはいえ弁解の余地がなく、多くのメディアに転載され、報道され炎上しました。

個人が何気なく投稿した内容

個人が何気なく投稿した内容が、大きな反響を呼ぶことがあります。

待機児童問題に関し、「保育園落ちた日本死ね」という言葉が一時ツイッターでも多くの反響を呼びました。呟かれた方は、一般の方です。

しかし、この言葉は良い意味としては日本の待機児童問題を浮き彫りにしているとメディアで取り上げられ、悪い意味では「言葉が良くない」等の意見がありました。

これも一種の炎上といえるでしょう。これ以外でも、いじめ問題に関する投稿や職場の悪口など内輪の話で止めていれば炎上しなかった話題というものは山ほどあります。

企業に関する内容でも、有名人の発言でも、個人に関するものでも、大炎上してしまうネタには共通点があります。

それは、大きな共感・反感を受ける内容です。

大企業であれば誰もが知っている「あの企業がそんなことをいうなんて!」という気持ち、有名人、個人であれば「そんなこというべきではない」「そこまでいわなくても」「過激」「気持ちがわかる」という感情が大きく影響しています。

炎上は、月100件ペースで起きている

では、炎上はどれくらいの頻度で起きているのでしょうか。

ある報告によると、炎上は月に100件ペースで起きていると言われています。法人や企業などに関する炎上が1/4程度となっています。企業の不祥事や事故などがSNSなどで拡散れた事例が多いようです。

しかし、皆さんは毎月これほどの炎上を見たという記憶はあるでしょうか?

月ベースでどのくらいの炎上を見ましたか?という質問に対し、「見たことがない」と主張する方は約8割という結果もあります。年に数回あるかないかというのが本音ではないでしょうか?つまり、実際の炎上件数と私達との実感にはかなりの差があるということになります。

炎上を拡散する人たちも、ほんと数パーセントといわれており、ほとんどの人は炎上に加担していないのです。しかし、炎上が拡散によって広がっていくのは事実です。ということは、無意識に情報を拡散し、それが炎上に繋がってしまうケースが多くなっているのが現状ということでしょう。

ネット炎上しやすいSNSと被害者の特性

次は、ネット炎上しやすいメディアについてご説明します。また、どのような被害者がいるのかについても見ていきましょう。

ネット炎上が一番多いツールは、ツィッター

では、ネット上ではどのメディア(SNS含む)が炎上しやすいのでしょうか。

ネット上には、ネットメディア、ブログ、掲示板、YouTube、Facebook、Twitter、インスタグラム など様々な媒体があります。

皆さんはこの中でも、どの媒体が炎上を起こしやすいと思いますか?

2ちゃんねるなどのネット掲示板をあげる人も多いかもしれません。しかし、実は一番炎上が多いのは、Twitterだということがわかっています。

過去の炎上事例を見てみても、ほとんどの事例にTwitterが関与しています。

Twitter内のみで拡散されることもありますが、これだけではありません。まとめメディアやネット掲示板、ウェブメディアなどがTwitterの投稿を引用することで、拡散が大きくなっていき炎上に発展するケースが多いのです。

ブログが炎上することもありますが、これも、Twitterなどでブログに関する意見が投稿されることで拡散し、炎上が広がります。Twitterは、言葉を発信していくSNSであることから、炎上を広げやすい媒体だといえるでしょう。

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もっとも、最近では、YouTubeやインスタグラムなどの、ライブ配信・動画・画像が炎上に発展することも増えています。

ネットメディアでも動画や画像に関するサイトが注目されており、これに比例して炎上の数も増えている状況です。

これからは、「言葉」だけでなく、動画や画像に対しても注意を払わないといけない時代になっています。

ネット炎上被害者には、一般人が多い

では、炎上被害者にはどのような人が多いのでしょうか。

炎上の被害者として、名前があがっているものとしては、企業、報道等メデイア、一般人があります。この中で一番炎上が多いのは、一般人です。

印象としては、芸能人や企業の炎上が多いと思った方も多いのではないでしょうか?

しかし、実際は影響力が少ないと考えられる一個人なのです。一般人の場合、企業や有名人に比べると影響力が少ないため、炎上しにくいように感じます。これは事実です。

しかし、一旦火がつくと、炎上の広がりが大きくなりやすいということがわかっています。

具体的な数字でいうと、一般人が約30%、企業営利団体・政治家がそれぞれ20%程度、報道が15%、有名人・タレントが14%程度、という結果です。意外にも、名もない個人が炎上しやすいということがわかります。

このように、炎上被害者には一般人が多くなっています。Twitterで何気ないことを粒やすくことには大きな危険が潜んでいるのです。

響く言葉と、傷つく言葉は、表裏一体にあります。言葉遣いを間違うと、一気に炎上するリスクがあるのです。

参照元:NHK WEBニュース ネット炎上 追跡500日

ネット炎上で多く使われる言葉とは?

では、炎上で多く使用されている言葉などはあるのでしょうか。

実は、炎上した内容を調べてみると、共通して含まれている言葉がいくつかあることがわかっています。

特に多い言葉としては、「日本」「人」言葉です。政治に関する内容で、「安倍」「北朝鮮」なども多くあります。これ以外にも、「女性」や「問題」、「悪い」「批判」という言葉も多く使用されています。

この言葉の並びからは、政治的な内容・社会的な内容が連想できますよね。社会問題や政治問題、女性差別や性的表現に関する問題を批判する内容などは炎上しやすいワードが含まれているのかもしれません。

ネット炎上。予防法と対処方法は?

炎上対処

では、ネット炎上に対する予防策・対処法にはどのようなものがあるのでしょうか。

ネット炎上の予防策3つ

では、ネット炎上の予防策としてはどのような方法があるのでしょうか。

第一に、炎上事例を理解することから始めましょう。

先述の通り、炎上は一般人のコメントから発生することが多くなっています。

また、最近の炎上しやすいワードなどを知っておき、それらに関する批判的なコメントを避けることで、炎上を予防することができます。

企業であれば、炎上に関するセミナーを受けることも有効です。学ぶことで防ぐことができると考えましょう。

第二に、情報の拡散は慎重に行うことです。

インターネット上の情報は、事実以外にもデマがたくさんあります。事実か分からない内容を拡散することで、炎上につながる可能性があります。情報の拡散は慎重に行うのが基本です。

また、何気ない会社での不満も、すぐに特定されてしまう可能性があります。企業の守秘義務に反してしまうことも考えられます。「大した情報ではない」「一般人なので影響力がない」と考えるのは大変危険です。情報を共有する前に、ネットに拡散していい内容であるかを考えましょう。

そして、個人情報を投稿することも危険です。

これは、住所や名前を投稿するといったものだけではありません。インスタで顔写真や家の近辺がわかってしまう投稿をすることにも危険が潜んでいます。無防備にネットに個人情報を公開しないようにしてください。

第三に、炎上に備えて保険加入も考えることです。

企業の場合、もしもに備えて、保険に加入しておくのも一つの手です。損保会社と風評対策に特化した会社と共同で提供されています。

ただし、月額35万円(税抜き)~ なので、慎重に判断したいところです。

ネット炎上対策パッケージを損害保険ジャパン日本興亜などが、販売していますので、参考にするとよいでしょう。

参考:『ネット炎上対策パッケージ』の提供開始 (損害保険ジャパン日本興亜)

最後に、賛否両論ある内容に干渉しないことです。

インターネット上では、実生活では話しにくい内容も議論されています。しかし、内容的に差別的であったり、人によっては「批判」と捉えるケースも少なくないのです。センシティブな内容、特に政治や社会問題などについては、慎重な態度で臨む必要があります。批判ではなく、1つ意見としてこういう見方もあると示すようにしましょう。企業の場合も基本的には同じです。SNS担当者には、「個人的見解を書くべきところではない」という認識を持たせることが大切です。

ネット炎上の対処法

「気をつけてはいたけれど、炎上してしまった…」

個人だけでなく、企業では特にありうる事態だと思います。このような場合は、迅速に以下の対処法をとるようにしてください。

第一に、冷静になって炎上理由を確認する

炎上は、一気に拡散します。ふとSNSを見てみると、コメント数が何千件とついており、焦ってしまうという状況は、ネット炎上ではよくあることです。

このときに焦って、反論するような内容を投稿することは避けてください。まずは、なぜ炎上しているのかをチェックし、対策を冷静に考えてください。

次に、謝罪の上で削除を行う

個人のアカウントの場合は、削除で対処することも1つの方法です。

内容的に収束を図りたい場合は、謝罪した上で「削除します」といって、削除すれば鎮火することもあります。

すでにネットメディアなどに拡散されてしまっている場合にはどうしようもありませんが、一度謝罪をして、様子をみることも大切です。

企業の場合は、すぐに削除を行うと「証拠隠滅?」と言って、余計にヒートアップする可能性もあります。

社内で迅速に対策を検討した上で、謝罪の上で削除するのかどうかなどを検討してください。

最後に、炎上後の投稿内容は慎重にしてください。

個人であれば、ひどい炎上の場合は最悪アカウントを閉じてしまうことも対処法となります。嫌がらせが続く場合には、これも選択肢の1つです。

アカウントを継続する場合にも、次の投稿内容によっては、再炎上する可能性もありますので、時間を置いた上で炎上した内容とは関係のない内容にすべきでしょう。

企業の場合は、簡単にアカウントを閉じるというのは最適な方法とはいえません。今後もPRなどで使用していくことが必要となるためです。そのため、多くは公式ホームページなどで、関係各所に混乱をきたしたことを謝罪し、沈静化をはかった上で、次の投稿につなげていきます。必要があればSNSの専門家に相談することも良いでしょう。

このように、ネットが炎上してしまった場合には、まずは落ち着くことが大切です。冷静になった上で、謝罪や削除等の対策を講じるようにしましょう。

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